次世代施設園芸指導者研修 共通テキスト(見出し追加)

大規模施設園芸・植物工場 共通テキスト

■当協会が事業実施主体であった次世代施設園芸地域展開促進事業における、研修やセミナー等で使用された資料を中心に構成したテキスト集です。大規模施設園芸・植物工場の運営管理に、地域や作物を超え共通的に利用いただける内容です。
【ご利用上の注意事項】
・本テキスト集の著作権は、(一社)日本施設園芸協会に属します。
・本テキスト集から引用する場合には、出典を明記願います。
・本テキスト集の再配布は行わないでください。研修等で2次利用を希望される場合には、こちらのお問い合わせ画面より、ご連絡先と利用用途をお知らせください。追って返信を申し上げます。

- 目次 -

 

内容 著者 要約 テキスト本文・内容紹介
はじめに 安 東赫=農研機構 「WEB版 大規模施設園芸・植物工場 共通テキストについて」(PDF:470KB)
これまで、大規模生産に対応できる人材の育成のための教材はほとんどなかった。この「WEB版 大規模施設園芸・植物工場 共通テキスト」は、施設生産の計画から生産・栽培・作業管理に加え、実際の大規模施設生産の実例まで、一連の工程で必要とされる貴重な情報が整理されている。指導者の人材育成や生産性向上のツールとして活用できる。
第1部
計画策定
第1章 太陽光型植物工場の事業計画 林 俊秀=(株)Tedy (268KB) 「太陽光型植物工場の事業計画」(PDF:394KB)
1ha規模以上の太陽光型植物工場の事業展開に当たっては、大規模温室で効率的に野菜を生産して利益を上げ、経営を維持発展させることが目標であり、事業計画はそれを文字と数字に落としたものである。役員・資本金構成に配慮した農業生産法人の設立、適切な建設用地と雇用者の確保、綿密な生産・販売計画と経営計画などが必要となる。
第2章 人工光型植物工場の事業計画 浦勇 和也=旭テクノプラント(株) (411KB) 「人工光型植物工場の事業計画」(PDF:1,604KB)
人工光型植物工場を成功裡に運営するには、作業性、生産性、事業性という3つの指標について、計画と実績の間でPDCAを回すことが肝要である。作業性として例えば個別作業の速度や作業時間を把握すれば、播種から出荷までの労務量(=生産性)が確定し、これらの指標を金銭評価すれば事業性に集約する。
第3章 太陽光型植物工場の施設設備導入計画 土屋 和=(一社)日本施設園芸協会 (300KB) 「施設と設備の導入計画」(PDF:1,770KB)
大阪府立大学植物工場研究センター 指導者育成研修2018 No.1 ~経営にかかわる知識~ 「植物工場をはじめる前に」 2018/7/5開催
施設設備導入計画においては、①前提条件(事業の目的・目標に基づく生産・販売計画、事業計画)、②制約条件(立地、気象、周辺環境、規制など)、③要求仕様(制約条件の中で前提条件を実現する際の施設・設備の材質、大きさ、能力など)、④基本設計(①から③の絞り込みと具体化を経て可能)というステップを踏む必要がある。
第4章 人工光型植物工場の施設設備導入計画
第5章 販売計画 阪下 利久=オイシックス・ラ・大地(株) (280KB) 「野菜の流通概論」(PDF:4,384KB)
食の外部化・多様化が進み流通構造が複雑化する中で、野菜の流通においては、加工・業務用の成長やタイムリーな供給体制の構築が見られる。また、マーケットインの生産、パッケージ化が進むとともに、トレーサビリティーと食品安全体制確立など顧客に対応した商品化が進捗している。これからの流通には、生産者を起点として、「検定」と「情報発信」に基づき、IT化による効率性の高い新しい市場形成が求められる。
「野菜の販売概論」(PDF:6,455KB)
大阪府立大学植物工場研究センター 指導者育成研修2018 No.1 ~経営にかかわる知識~ 「植物工場をはじめる前に」 2018/7/5開催
野菜の販売に成功するには、①消費者の側に立った提案(おすすめ、販売実績づくり)、②モノではなくコト(消費者メリット、目線・切り口の変更、意外性・ネーミング)を売る、③相対的な個性(相対的ポジション、地域の特色)を売る、④「コバンザメ戦法」(売り先からオコボレを貰う、成長に合わせた売り先変更)の駆使、⑤つくる前の「調査」(生産する前に調査、ニーズに応じた戦術立案)が重要であり、それぞれのポイントを紹介している。
第6章 従業員の育成とモチベーション向上 田口 光弘=農研機構 (264KB) 「大規模施設園芸における経営管理問題と人材育成」(PDF:796KB)
NPO植物工場研究会 2018年度植物工場研修No.9 ~太陽光型植物工場での栽培と環境制御の実技と理論を学ぶ~ 2018/11/28開催
施設園芸は水稲作等に比較して作業の機械化が進んでおらず、雇用労働力が作業遂行において重要な役割を果たす。従業員の作業能力育成においてはOJTが基本であり、またモチベーション向上及び現場リーダーの育成には、それぞれ何点かの有効なポイントがあるが、人的資源管理施策は組み合わせてこそ機能するものであり、「考えさせ、判断させ、役割を与える」ことが育成の第一歩である。
第7章 生産計画と事前準備
第2部
生産管理
第1章 生産管理と作業管理 大山 克己=みのりラボ(株)/大阪府立大学 (397KB) 「植物工場における生産管理の実際」 (PDF:2,182KB)
大阪府立大学植物工場研究センター 次世代施設園芸人材育成研修2017 「植物工場での実用技術」 2017/10/26開催
施設園芸における生産管理を改善する上では、5M(人材、方法、計測、設備、資材)のそれぞれを適正化することが必須であり、全体の改善には、これらすべてを満足できるようにする必要がある。また、生産管理の中でも作業管理は特に重要で、秩序だった作業にはPDCAサイクルの運用が望ましく、労務費を低減するにはPDCAサイクルの運用によって常に作業の適正化を図る必要がある。
第2章 GAPと生産管理 阪下 利久=オイシックス・ラ・大地(株) (301KB) 「生産管理の重要性(GAP取得の観点から)」 (PDF:2,921KB)
大阪府立大学植物工場研究センター 次世代施設園芸人材育成研修2017 「植物工場における生産管理」 2017/10/13開催
生産管理は広範囲で複雑なため「見える化」が必要で、その農業版がGAPである。GAPは効率的成長、非競争領域、経済民主主義の発展を促すとともに、リスクを洗い出して認識、回避するためにPDCAを早回しすることを求める。GAP取得には、文書は見やすくわかりやすく保管し、権限ある者が説明責任を果たす必要がある。GAP認証の適合性が高いことは、健全な農場経営を維持発展に資する。
「GAPとの関連でみる次世代拠点の品質管理・衛生管理」(PDF:1,560KB)
平成29年度次世代施設園芸地域展開促進事業(全国推進事業)成果報告会 2018/3/22大阪府立大学開催
GAPの本来的な期待目的は、健全な市場育成のため、生産者がまず情報公開し、消費者も同じ情報を得るための「検定」である。次世代施設園芸拠点では、品質・顧客満足度の向上とロス改善が求められるものの顧客に対応した商品開発や衛生管理基準が進んでいるとともに、顧客との対話を重視、チーム間で情報共有し、PDCAによって改善の早回しが行われている。
第3章 施設設備管理
第4章 生産性と収益向上 大山 克己=みのりラボ(株)/大阪府立大学 「次世代施設園芸拠点における作業工程管理に関する取り組み事例」(PDF:2,741KB)
平成29年度次世代施設園芸地域展開促進事業(全国推進事業)成果報告会 2018/3/22大阪府立大学開催
大規模施設による作物生産においては、適切な組織体制の整備、作業計画とその管理、従業員管理が重要である。次世代拠点における作業工程管理の実例が紹介されている。植物工場における生産性を評価・検討する指標として、①栽培面積あたり生産量、②エネルギー供給量あたり生産量、③労働時間あたり生産量、④水供給量あたり生産量、⑤CO2供給量あたり生産量、⑥窒素供給量あたり生産量がある。
第3部
栽培管理
第1章 光合成と環境応答
第2章 栽培管理とモニタリング
第3章 培養液管理と設備 和田 光生=大阪府立大学 (297KB) 「培養液管理と設備」(PDF:2,375KB)
培養液管理装置は、培養液の管理と調整、栽培ベッドへの給液を管理する装置であり、流量比例混合式とEC制御式がある。また、給液管理装置は、培養液の栽培ベッドへの給液を制御する装置で、タイムスイッチによる制御と日射比例制御がある。大規模施設では、流路内でリサイクル液のECを調整してミキシングタンクへ送り、培養液を循環させながら調整しつつ供液を行うが、これらシステムの管理には統合環境制御システムが利用される。
第4章 施肥設計と処方 塚越 覚=千葉大学 (279KB) 「養水分吸収と培養液処方」(PDF:1,080KB)
NPO植物工場研究会 2017年度植物工場研修 人工光型栽培実践者研修 2018/2/22開催養液栽培では一般にECでによって培養
養液栽培では一般にECによって培養液を管理するが、施肥の供給量と植物の養分吸収がずれると培養液の組成が変化するため、その更新が必要となる。培養液の管理には、システム水量の把握、原水の重炭酸濃度の計測と調整、給水量・培養液中養分濃度の計測、養水分吸収特性の把握と培養液管理への応用といった関連作業がある。
第5章 施設栽培の総合防除と天敵利用 山中 聡=アリスタライフサイエンス(株) 「養液栽培における病害虫防除」(PDF:12,464KB)
三重県農業研究所 平成29年度植物工場三重実証拠点研修 「栽培技術に関する理論と実際」 2017/12/18開催
トマト栽培を例に、化学合成農薬一辺倒の防除体系からの脱却を目指す総合病害虫管理(IPM)として、マルハナバチを利用した受粉や、天敵を中心とした生物農薬の利用について解説されている。生物農薬は抵抗性の発達した害虫の防除に有効である。病害虫の発生しない環境つくり(予防)と発生初期(初発)の早急な対応が重要で、粘着トラップによる定期的なモニタリングが有効である。
第6章 水耕病害の診断と防除 東條 元昭=大阪府立大学 「水耕病害の診断と防除」(PDF:6,339KB)
大阪府立大学植物工場研究センター 次世代施設園芸人材育成研修2017 「植物工場での実用技術」 2017/10/26開催
水耕栽培の水中で使える農薬は基本的にはないが、例外的に金属銀剤が登録されている。水耕栽培で発生する病害として、Pythium属菌とPhytophthora属菌、Olpidium属菌がある。これらの菌による被害拡大を防ぐ工夫として、養液の濃度を高くする(通常の2.5倍)、養液の温度を下げる(22℃以下でほとんど発病しない)、養液のpHを下げる(pH5以下でほとんど発病しない)、樹皮等を利用して非病原性微生物の棲みかを作るなどがある。
第4部
環境制御
第1章 環境制御の基本技術 東出 忠桐=農研機構 「太陽光型植物工場における環境計測・制御の基礎」(PDF:6,826KB)
大阪府立大学植物工場研究センター 次世代施設園芸人材育成研修2017 「植物工場における計測制御」 2017/7/14開催
太陽光型植物工場における環境計測・制御の基礎として、何のために「環境計測・制御」を行うか、作物の反応と温度管理の考え方、湿度管理・CO2管理の考え方を解説。収量の物質生産は光(受光量)と光利用効率で決まる。次世代施設園芸拠点の取り組みを例として大規模生産で生じる問題とその解決の考え方や、作物成長モデルによる生育予測技術が紹介されている。
「植物生理と栽培技術」(PDF:8,253KB)
大阪府立大学植物工場研究センター 指導者育成研修2018 No.3 ~栽培するための知識~ 「植物工場での生産技術」 2018/10/11開催
温度管理では、生育に不適な低温等を回避して枯死や障害を回避し、光合成に適する温度を提供し、平均気温の管理により成長スピードをコントロールする。低湿度や水不足で最初に伸長成長や側枝発生が抑制される。収量を高めるには、群落状態での受光量を大きくすることが重要で、CO2施用により作物の光利用効率が向上する。作物成長モデルによる生育予測技術は多収生産に有効である。
第2章 環境要素の計測技術 関山 哲雄=NPO植物工場研究会 (284KB) 「環境計測用センサと植物工場での利用」(PDF:3,569KB)
NPO植物工場研究会 2017年度植物工場研修 太陽光型栽培実践者研修 「環境要素の計測と制御技術①」 2017/10/18開催
植物工場では、植物生育環境の管理・制御、エネルギー・水・CO2の消費量の計測、施設の評価のための計測などの目的で各種のセンサが使用されている。センサの選択に当たっては、精度の保証、計測方法等の使用目的への適合、温湿度変化と塵埃への耐性が求められ、経年劣化に対応した校正作業も必要となる。
第3章 温室環境の制御
第4章 大規模施設の環境制御 林 真紀夫=東海大学 (268KB) 「環境制御技術」(PDF:16,758KB)
大阪府立大学植物工場研究センター 指導者育成研修2018 No.2 ~設備に関する知識~ 「植物工場での環境計測・制御技術」 2018/9/7開催
作物生育を調整して生産性を高めるには、生育に関する主要な環境要因(地上部:光・温度・湿度・CO2・気流速、地下部:根圏温度、養水分)を制御する。光は日射と長波放射に二分され、日射は光合成有効放射等を含む。暖房には温風方式と温湯方式があるが、経費節減の基本は保温性向上であり、多層被覆や高断熱性被覆資材を利用する。暑熱への対処には、換気向上、遮光、冷房がある。
第5章 環境制御による成長制御 狩野 敦=(株)ダブルエム (278KB) 「統合環境制御コンセプトとDM-ONEの開発」(PDF:2,204KB)
NPO植物工場研究会 2018年度植物工場研修 指導者育成講座【環境制御編】 2018/9/13開催
施設栽培において、換気、加湿、遮光、潅水等の方法により、気温、湿度、光、土壌水分等の環境要素を制御することは、光合成、蒸散、転流、養分吸収などの植物生理機能を制御することに他ならない。各生理機能の制御に当たっては、光合成ではその速度を最大にする気温の制御、蒸散については潅水、除湿、加湿による速度の制御などの点が重要であり、栽培者が設定値を決めなくてもよいコントローラを開発した。
第6章 エネルギー管理 林 真紀夫=東海大学 (361KB) 「次世代施設園芸拠点のケーススタディー ~エネルギー管理~」(PDF:4,270KB)
平成29年度次世代施設園芸地域展開促進事業(全国推進事業)成果報告会 2018/3/22大阪府立大学開催
全国10か所の次世代施設園芸拠点では地域エネルギーを暖房に利用している。それぞれ、木質燃料(木質チップ、木質ペレット、おが粉)、廃棄物発電電力、下水処理場放流水熱、温泉熱といった地域エネルギーを活用し、更に木質、ヒートポンプ、LPG、重油による温湯や温風で加温を行っている。
第7章 CO₂制御の実際 礒﨑 真英=三重県農業研究所 「CO₂制御の実際」(PDF:5,631KB)
二酸化炭素(CO2)施用を効果的に行うために、圃場の実態を知る(測定する)ことが重要で、土耕栽培・養液栽培ともにCO2飢餓の状態が認められる。くもりと寒い日は要注意。施用方法として、1日15~30kg/10aを目安とする。早朝のみの短時間の施用より、昼間の長時間の施用(ゼロ濃度差)が有効である。CO2施用量から求めた年間経費の推定についても例示されている。
第8章 UECSによる環境制御の実際 安 東赫=農研機構 「UECSによる環境制御の実際」(PDF:4,851KB)
平成30年度第2回農研機構つくば植物工場研修会 2018/10/25-26開催
UECS(ユビキタス環境制御システム)は、園芸施設の環境制御を実現するための優れた自律分散型システムであり、温湿度・CO2・養水分・遮光など多くの制御に活用されている。故障しても被害が全体に及ばない、施工や規模の増減が容易、ソフトウェアの共有化可能といった長所があり、今後は基本機能の改善・充実、付随機能の有効活用、機能の拡張が望まれる。
第9章 キュウリの環境制御 東出 忠桐=農研機構 「キュウリの環境制御」(PDF:9,492KB)
三重県農業研究所 栽培技術に関する理論と実際・ケーススタディとディスカッション(第5回) 2018/2/1開催
CO2管理では、消費されるCO2を補い、高いCO2濃度により光合成速度を向上させる。弱光でもCO2施用は必要である。キュウリへのCO2施用と細霧噴霧により、光利用効率が向上し増収効果がみられた。湿度は夏季でも冬季でも日中は低下しやすく、低温管理や水分不足(低湿度)では、伸長や葉面積が抑制され受光量が低下するので、間接的に収量が低下する。多収のためには、群落としての受光態勢を向上と葉面積指数の確保が重要である。
第5部
大規模施設園芸の実際
第1章 大規模トマト栽培(土耕栽培)の実際 岩本 健太郎=栃木県下都賀農業振興事務所 (401KB) 「大規模トマト栽培(土耕栽培)の実際」(PDF:5,861KB)
栃木県のトマト出荷量は全国6位(冬春トマトでは全国3位)である(平成28年)。栃木県下都賀地域における冬春トマト生産(生産者140戸、施設面積55ha、年間生産量9千トン、生産30億円(平成30年産))について、栽培方法、作業管理、根圏管理、環境管理、労務管理、省力化、病害虫対策等の状況を紹介している。
第2章 大規模イチゴ栽培の実際 今村 仁=農研機構 (413KB) 「大規模イチゴ栽培の実際」(PDF:779KB)
日本のイチゴ栽培の大半は促成栽培であり、一般には「一季成り性」の品種を用い、短日条件で花芽分化する。大規模生産に当たっては、日照・採光・換気・耐風、授粉用昆虫と殺虫剤、農薬使用、育苗施設、高設栽培、電気代、労働配分、周年雇用、他組織との協調体制づくりなど、成功するためには多くの配慮すべき条件がある。
第3章 大規模パプリカ栽培の実際
第4章 大規模レタス栽培の実際(太陽光型)
第5章 大規模レタス栽培の実際(人工光型)
第6部
次世代施設園芸拠点の事例
第1章 次世代施設園芸北海道拠点 苫東ファーム(株) 「次世代施設園芸北海道拠点 苫東ファームの取り組み」(PDF:5,070KB)
平成29年度次世代施設園芸フォーラムin北海道 基調講演 2017/10/31開催
北海道次世代施設園芸コンソーシアムの運営主体の苫東ファームでは、苫小牧発のイチゴ生産拠点として、大規模に集約した施設(栽培棟4ha)により、コスト削減、高度な環境制御技術による周年・計画生産、木質バイオマス等の地域資源エネルギー活用に取り組み、地域の所得向上と雇用創出に寄与することとしている。立地特性を活かしたイチゴの生産・販売、生産施設・設備、栽培方法、B to Bによるイチゴの販売などを紹介している。
第2章 次世代施設園芸宮城県拠点 (株)デ・リーフデ北上 「次世代施設園芸宮城県拠点の取組」(PDF:2,325KB)
平成30年度次世代施設園芸フォーラムin大分 拠点報告 2018/10/23開催
運営主体の(株)デ・リーフデ北上では、栽培棟の面積はトマト1.1ha、イチゴ1.3haで、暖房等の温度管理は、木質チップボイラー、LPGボイラー、および地中熱ヒートポンプ(GHP)で行っている。間伐材の破砕チップから丸太切削チップに変更することにより、発熱量が増大してコスト削減となった。収量目標は、トマト34t/10a、パプリカ20t/10a。作業管理の改善の過程について紹介している。
第3章 次世代施設園芸埼玉拠点 埼玉次世代施設園芸コンソーシアム 「次世代施設園芸埼玉拠点」(PDF:4,979KB)
埼玉次世代施設園芸コンソーシアムでは、低コスト耐候性ハウス11棟(面積:約30a㎡/棟、軒高:4m)の栽培施設において、トマトの「低段密植栽培」に取り組んでいる。低段密植栽培は3~4段摘芯で年3回転とし、収量目標は3.3haで990トン/年である。暖房システムは、各棟に1台設置した木質バイオマスボイラーとLPG暖房機を併用している。その他、種苗生産施設(発芽室2室、人工光・閉鎖型育苗室8室)、集出荷施設が整備されている。
第4章 次世代施設園芸静岡県拠点 石戸 安伸=(株)サンファーマーズ SFI総研 「静岡拠点」(PDF:1,619KB)
平成30年度次世代施設園芸フォーラムin大分 拠点報告 2018/10/23開催
富士小山次世代施設園芸コンソーシアムの運用主体の(株)サンファーマーズでは、4haの栽培施設において、低段栽培によるトマトの高糖度果実生産を行い、高度環境制御による周年計画生産と出荷量の平準化、地域資源の木質ペレットによる化石燃料の50%削減に取り組んでいる。CO2施用には液化炭酸ガスを使用している。99%が市場出荷で、JAおおいがわの集出荷施設を利用している。
第5章 次世代施設園芸富山県拠点 (株)富山環境整備 「次世代施設園芸富山県拠点の取組について、富山県拠点における研究開発について」(PDF:5,840KB)
平成30年度第1回農研機構つくば植物工場研修会 2018/6/21開催
富山スマートアグリ次世代施設園芸拠点整備協議会の運営主体の(株)富山環境整備では、最終処分場完了後の跡地利用として、トマトと花きを栽培している。栽培面積はトマトが18棟で約2.8ha、花卉が10棟で1.2haで、種苗供給施設2棟と出荷調整施設1棟を整備。地域から出る廃棄物の焼却発電施設を有し、電気と熱を生産ハウスに使用している。高糖度トマトや、トルコキキョウの水耕栽培とLED補光など、高付加価値生産に取り組んでいる。
「次世代施設園芸富山県拠点の取組について」(PDF:6,062KB)
施設園芸・植物工場展(GPEC2018)主催者セミナー 2018/7/11開催
富山スマートアグリ次世代施設園芸拠点整備協議会の運営主体の(株)富山環境整備では、最終処分場完了後の跡地利用として、トマトと花きを栽培している。栽培面積はトマトが18棟で約2.8ha、花卉が10棟で1.2haで、種苗供給施設2棟と出荷調整施設1棟を整備。地域から出る廃棄物の焼却発電施設を有し、電気と熱を生産ハウスに使用している。高糖度トマトや、トルコキキョウの水耕栽培とLED補光など、高付加価値生産に取り組んでいる。
第6章 次世代施設園芸愛知県拠点
第7章 次世代施設園芸兵庫県拠点 瀬戸田 亜祐美=(株)兵庫ネクストファーム 生産管理課 「次世代施設園芸兵庫県拠点の取り組み」(PDF:3,637KB)
平成30年度次世代施設園芸フォーラムin大分 拠点報告 2018/10/23開催
運営主体の(株)兵庫ネクストファームでは、大玉トマト、ミニトマトの栽培施設は3.6haで、オランダ製統合環境制御コンピュータ、軒高6mハウスでハイワイヤーによるハンギングガター方式で、暖房パイプレールを設置。木質チップとLPガスによりハウス内の温度・CO2・湿度を調整。使用エネルギーの20%を木質チップで賄っている。ミニトマトでは自動パッキングマシンを導入している。
第8章 次世代施設園芸高知県拠点 東 宣雄=(株)ベストグロウ 「株式会社ベストグロウの挑戦 次世代施設園芸高知県拠点の取り組み」(PDF:4,049KB)
施設園芸・植物工場展(GPEC2018)主催者セミナー 2018/7/12開催
高知県拠点では、(有)四万十みはら菜園による運営が1.5ha、(株)ベストグロウによる運営が1.4haで、トマトの赤系中玉、ピンク系中玉・大玉を軒高6mハウスで栽培。炭酸ガス(排ガス、液炭)、ダクトファン、バイオマスボイラー(おが粉)を装備し、余剰培養液はリサイクル方式で、UV殺菌している。労務管理システム(PRIVA社)を導入し、作業者タグにより作業情報を収集している。一年目に、生産量の目標が達成できた。
第9章 次世代施設園芸大分県拠点 松尾 崇史=(株)タカヒコアグロビジネス 「エネルギーから始まる、農業ものがたり」(PDF:3,365KB)
平成30年度次世代施設園芸フォーラムin大分 基調講演 2018/10/23開催
(株)タカヒコアグロビジネスが運営主体の「愛彩ファーム九重」では、栽培面積がパプリカ3.0ha、トマト0.2haで、温泉熱利用型の農業用熱交換システムを導入したことで、稼働当初から化石燃料(重油)を一切使用せず、CO2排出のない環境に優しい農業生産を実現でき、J-クレジット制度プロジェクトに登録されている。野菜農家のカフェ&レストランにおいて、食べ方の提案、レシピ、商品開発に積極的に取り組んでいる。
第10章 次世代施設園芸宮崎県拠点 押川 浩文=(有)ジェイエイファームみやざき中央 「宮崎県拠点の取り組み」(PDF:2,704KB)
平成30年度次世代施設園芸フォーラムin大分 拠点報告 2018/10/23開催
運営主体のジェイエイファームみやざき中央では、平成26年にキュウリハウス1ha×2棟から始まり、翌年に9棟4.1ha(キュウリ1.8ha、ピーマン2.3ha)まで栽培が急拡大した。
当初は1ハウス50a規模の栽培経験がなく、作業時間の見当がつかず作業が遅れる問題があったが、月間の作業計画の策定、目標収量の可視化、作業マニュアルの作成に取り組み、年間雇用者や外国人技能実習制度の利用により、作業の遅れが改善できた。
第7部
資料編
第1章 大規模施設園芸・植物工場 実態調査について 岸 紘平=(株)三菱総合研究所 「大規模施設園芸・植物工場 実態調査について」(PDF:858KB)
施設園芸・植物工場展(GPEC2018)主催者セミナー 2018/7/11開催
国内の大規模施設園芸・植物工場の実態についての基礎データとして、生産における実態(規模や雇用、生産量等)、経営における実態(収支分析やコスト構造分析等)、生産・経営における課題と工夫について、アンケート調査を行った結果を紹介する。回答が得られた事業体数は、H28年度が120件、H29年度が102件である。調査結果は太陽光型、太陽光・人工光併用型、人工光型に分類し、それぞれの実態について解説している。
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