2023年1月31日に開催の令和４年度スマートグリーンハウス展開推進　スマートグリーンハウスシンポジウムにて発表いたしました、スマートグリーンハウスAWARD2023大賞受賞者のプロフィールを紹介します。

細野晃大氏（株式会社細野ファーム　代表取締役、岐阜県池田町、27歳）

〇経営概要・経歴
・トマト養液栽培（40a、ロックウール栽培、ヤシガラ栽培、礫耕など）
・主な販売先：主に東海3県のスーパー、自社直売所（主力商品　高食味ミニトマト）。
・21歳で就農を目指し、地元のトマト栽培農家で研修後、ハウスを譲り受け就農。2016年に細野ファームを創業し2019年に法人化、2020年にフェンロー型ガラスハウスを建設。「トマトで少しの贅沢を」をキャッチフレーズに、海外品種のミニトマトなどラインナップをはかる。経営理念は「農業を通して笑顔・驚き・好奇心を提供し続ける」。

〇現在のデータ活用の取組み
・ポケットファーム（自社開発商品）による環境制御とモニタリングを行う。
・生育調査による生育データから環境管理への落とし込みを行う。
・生育データ、作業データから週間の作業計画への落とし込みを行う。

〇現在の課題・解決策
・大規模化を行うための管理体制づくりを今年のテーマにした。
・昨年までは外国人実習生に頼った経営を行っていたが、コスト面や国際情勢などに大きく左右されることがコロナ禍で明らかになり、改善の必要があった。
・そのための作業データの分析を進めた。誰でもできる作業とできない作業とで作業を分け、それぞれの作業ごとに改めて時間を集計した。誰もができない作業はトマトではつりおろしのみで、それ以外は慣れれば作業スピードに大きく差は無いことがわかった。
・つりおろしは毎日の作業ではなく、土日だけで可能な作業時間と分析した。そのため作業の得意な男子学生を雇い、担当をさせた。
・シフトをフレックスにすることで、作業がより効率化されることもわかった。今後はより最適化した働き方を見つけていきたい。
・作業スピードに対するインセンティブを高めるよう、通信簿のようなものを今年中に実施したい。

〇10年後に目指す経営と展望
・日本の農業が世界で戦えるようにすること。東南アジアやインドなどの人口ボーナスの国に向け、日本の地理的有利性も活かし、ちょっと良い食べ物のポジションを取りながら戦うこと。
・人口減となる日本で、現状の施設園芸の規模を保つには２つの方法があると考える。１つ目は日本が輸入しているような加工用トマトに作物転換していくことだが、トマト農家に限られる。２つ目は需要がある地域に販売することで、そのために海外向けのバリューチェーンを構築し、新しい形のトマト生産を考える必要がある。
・今後は、まずコストダウンのために大規模ハウス（2ha程度）を建設し海外への販路を少しずつ開拓していきたい。
・さらに、出荷場付きの大規模なハウス（10ha程度）を建設し、地域のトマトを集荷し海外へ出していくモデルを確立したい。岐阜県のトマト生産量25,000tのうち、10％の2,500t程度を海外へ出荷したいと考えている。

※以上の内容は2022年12月時点のものです。

参考URL
・岐阜県就農就業ポータルサイト　ぎふっ晴れ、就農者インタビュー　細野晃大さん
・株式会社細野ファームWebサイト　https://hosofarm.com/
・農業-IoT「ポケットファーム」の導入-（Hosono Akihiro | note）